TEL 0000-00-0000





安全なくらしを守ります
CONTACT
このような時にはご連絡ください
以下のような場合は、速やかに弊社にご連絡ください!
-
消防設備点検により故障
-
不具合を発見した場合
-
建物の増築や改築によって、設備の移動や追加の設置が必要な場合
-
オフィスを飲食店にするなど建物の用途変更によって、消防設備の追加の設置が必要な場合
-
消防法の改正による消防設備の追加が必要となった場合
-
消防法の改正により現状の消防設備の型式が失効となった場合
-
消防署から消防設備の改修勧告があった場合 など
REASON
選ばれる理由
適正価格!
01
当社は料金を適正価格にてご案内致します。
見積額が予想以上に高いと感じたことはありませんか?
タウンテクノスでは、消防設備設置における工事料金の詳細を開示し、お客さまに分かりやすい適正価格にてご案内致します!
全員が有資格者!
02
社員の技術・知識向上資格取得に力を入れています。
タウンテクノスは、お客さまからのどんなご要望にも迅速に対応できるよう、社員の技術、知識の向上を常に考え、資格取得にも積極的に挑戦しております。
創業50年の実績と経験!
03
消防設備工事のプロフェッショナルにお任せください。
開業以来、タウンテクノスは消防設備工事のプロとして地域の皆さまにご利用いただいて参りました。豊富な経験と実績で皆さまが安心して暮らせるよう力を注いで参ります。
CONSTRUCTION
消防設備工事
消防法に基づいて消防設備の設置・更新することを消防設備工事といいます。
スプリンクラー設備の設置工事
スプリンクラー設備はややコストはかかりますが、火災時には機能的な安全設備です。スプリンクラーヘッドを天井面に設置した配管に取付け、火災発生時の熱により感熱部分が破壊され、警報を発するとともに自動的に散水し消火する固定式の消火設備です。
誘導灯の設置工事
火災発生時の混乱の中で、安全に避難するために重要な役割を果たすのが誘導灯です。停電時でも確実に避難経路、避難口、避難方向を照らし出し、人々を安全へと導きます。
客席や階段などでは、足元も安全に確認できるよう、床面を明るく照らす誘導灯が必要となります。
避難器具の設置工事
火災が発生した場合、二階以上の階にいる人が逃げ遅れた場合、避難階まで到達するためのものが避難器具です。その種類としては救助袋、避難はしご、避難用タラップなどがあり、どの種類の避難器具を設置するかは、避難器具の構造や強度により設置個数や場所は法律で定められています。
火災報知設備の設置工事
自動火災報知設備は火災の初期段階の煙、熱、炎を感知器により素早く感知し、火災の発生を警報にて発しつつ受信機にも表示して火災を知らせます。物件の形態や間取りによって取り付ける位置や個数などは消防法に基づいて決まっているので注意が必要です。
非常警報設備の設置工事
火災を発見した人が防火対象物内に知らせ避難や初期消火を円滑に行うための設備を非常警報設備といいます。サイレンと放送設備、非常ベルのいずれかにて構成されており、収容人数や階数によって設置数が異なり設置基準に合わせて設置しなければなりません。
FAQ
よくある質問
-
Q. 消防署の立ち入り検査があり、消防設備についての注意を受けましたが、どのような対応が考えられますか?A. まずは、必ず所轄消防署の指導に従ってください。その上で報告書の作成、改善項目の改修、消防計画書の再作成などを求められる場合がありますので、しっかりと対応してください。
-
Q. 消防設備の交換する時期は決まっていますか?A. 例えば火災報知器ですと10年など消防設備によって耐用年数が違いますが、安全機能を維持や劣化の改善のためにも必ず規定に合わせた定期点検を行うようにしてください。また、点検の際に問題があった場合には早急に対応してください。
-
Q. 消防署の立ち入り検査で消防設備について指摘されました。どのような対応が必要でしょうか。A. 改善項目の改修や報告書の作成、消防計画書の再作成を求められることがあります。必ず所轄消防署の指導に従ってください。
-
Q. 消防設備工事の見積に費用はかかりますか。A. お見積もりは無料です!お気軽にご相談ください。
弊社では多様化する都市に対応する消防設備の設置工事を中心に行ない、警報・通報・消火・避難といったあらゆる設備機器をいざという時、即対応できるよう整えております。
またビルなどで火災が発生した場合、常設してある消防用設備が正しく作動しなければ被害が拡大する恐れがあります。
そのためビルなどの構築物は消防法第17条の3の3で、自動火災報知設備・消火設備・消火器具などの消防用設備の定期点検および報告の義務もあります。設置した機器においての定期点検も弊社の大切な仕事です 。

現代の多様化した都市空間ではそれぞれに適した防災の備えが必要となります。
COMPANY
会社概要
商号
タウンテクノス
設立
昭和48年7月6日
本社
〒000-0000 京都府京都市右京区0-0
従業員数
20名
グループ
200名
TEL
0000-00-0000
FAX
0000-00-0000